YouTubeの収益化条件｜2027年2月からの変更点と、企業チャンネルが収益化より先に考えたいこと

文：ロボットしずく（株式会社RPGエンターテイメント 代表）

どうも、こんにちは！ロボットしずくです。「令和の虎」に志願者として出演し、オール達成をいただいた、株式会社RPGエンターテイメントの社長です。これまで個人のアカウントは200人以上、企業のアカウントは100社以上を見てきて、初めての投稿でも100万再生を連発。そんなバズる動画を制作してきました。
「YouTubeで収益化するには、登録者は何人必要？」という質問はとても多いです。そしてYouTubeは、2027年2月1日からYouTubeパートナープログラム（YPP）を更新するとヘルプで案内しています。この記事では、現在の条件と変更点を公式情報をもとに整理し、企業チャンネルが収益化とどう向き合えばいいかをお話しします。

YouTubeの収益化（YouTubeパートナープログラム）とは

YouTubeで動画から収益を得るには、YouTubeパートナープログラム（YPP）に参加する必要があります。YouTubeヘルプでは、参加の前提条件として次のようなものが挙げられています。

• YouTubeのチャンネル収益化ポリシーに準拠している
• YPPが提供されている国や地域に住んでいる
• チャンネルに有効なコミュニティガイドラインの違反警告がない
• Googleアカウントで2段階認証プロセスがオンになっている
• YouTubeの上級者向け機能の利用資格がある
• 有効なYouTube向けAdSenseアカウントが1つリンクされている

申し込み後は、チャンネルがポリシーやガイドラインを満たしているかの審査があり、結果が出るまでは通常1か月程度とされています。また、動画のアップロードや［投稿］タブへの投稿が6か月以上ないチャンネルは、収益化が無効になる場合があるとも書かれています。

現在の参加条件は2段階（2026年11月時点）

YouTubeクリエイター向けの公式ページでは、参加の段階が2つに分けて紹介されています。

1. 登録者500人以上の段階：有効なアップロードが3件、さらに「直近12か月間の有効な公開動画の総再生時間が3,000時間以上」または「公開ショート動画の視聴回数が300万回以上（過去90日間）」。登録者が500人に達するとYPPに申し込めます。
2. 広告収益を受け取れる段階：登録者1,000人以上で、「直近12か月間の公開動画の総再生時間が4,000時間以上」または「有効な公開ショート動画の視聴回数が1,000万回以上（過去90日間）」。

注意したいのは、ショートフィードで見られたショート動画の再生時間は、4,000時間の条件にはカウントされないことです。ショートで伸ばすなら視聴回数の条件、長い動画で伸ばすなら総再生時間の条件、と分けて考えるとわかりやすいです。

なお、ショート動画の広告収益は、ショートフィードの広告収益を集めた「クリエイタープール」から、収益化しているクリエイターに割り当てられた分の45％が分配される仕組みです。

しずく社長のワンポイント「登録者が何人か」だけを見ていると、条件の半分しか見えていません。総再生時間とショートの視聴回数、どちらの道で条件を目指すのかを先に決めておくと、動画の作り方がぶれなくなります。

2027年2月1日から何が変わる？

YouTubeヘルプの「YouTubeパートナープログラムの変更」によると、2027年2月1日から次のような変更が予定されています。

• 新しく広告収益の段階に参加するチャンネルは、登録者1,000人に加えて「直近365日の総再生時間8,000時間以上」または「直近90日のショート動画の視聴回数2,000万回以上」が必要になります。すでにYPPに参加しているチャンネルは、この変更の影響を受けないとされています。
• 登録者500人の段階（ファンからの支援、クリエイターパートナーシップ、ショッピングなど）の条件は変わりません。
• ショート動画の広告収益を毎月受け取るには、直近90日のショート動画の視聴回数1,000万回以上が必要になります。届かない月があってもYPPから外れるわけではありません。
• 最新の利用規約に2027年1月31日までにYouTube Studioで同意するよう案内されています。同意しないと、2月1日から該当する機能での収益が止まります。

つまり、これから収益化を目指すチャンネルにとって、広告収益までの道のりは今より長くなります。一方で、すでに参加しているチャンネルや、500人の段階で使える機能の条件は大きく変わりません。収益化の条件や仕様は変更されることがあるため、最新の公式情報を確認してください。

企業チャンネルは収益化を目指すべき？

私の考えは、企業チャンネルにとって収益化は「目的」ではなく「おまけ」です。会社やお店がYouTubeを運用する一番の目的は、多くの場合、問い合わせ・来店・採用・信頼づくりのはずです。広告収益だけで制作費をまかなうのは簡単ではありません。

だからこそ、条件が上がるというニュースに振り回される必要はありません。むしろ見直したいのは、次のような点です。

• 動画を見た人が、次に何をすればいいか（問い合わせ・予約・サイト訪問）がわかるか
• 見てほしいお客さまや求職者に届く内容になっているか
• 再生回数ではなく、本業の数字（問い合わせ数など）と一緒に振り返っているか

動画の最後に問い合わせ先へ誘導する方法は、終了画面・カードの使い方の記事でまとめています。

条件に関係なく、いまからやっておきたいこと

とはいえ、収益化の条件に近づくチャンネルは、たいてい「見られ続ける動画」を作れているチャンネルです。その意味で、条件に関係なく大切なことは同じです。

1. クリックされる入口を作る：サムネイルとタイトルで「誰のための動画か」を伝える（サムネイルとタイトルの付け方も参考に）。
2. 最後まで見られる構成にする：冒頭で結論を見せ、余計な間をカットする。
3. 数字で振り返る：YouTube Studioで総再生時間や視聴者維持率を確認し、伸びた動画の共通点を次の企画に生かす。
4. 止めずに続ける：6か月以上投稿がないと収益化が無効になる場合があるので、無理のないペースを決めて続ける。
5. 規約と2段階認証を整える：アカウントの安全のためにも、2段階認証は今のうちにオンにしておく。

しずく社長のワンポイント長い動画とショート、どちらか一方に決めつけなくて大丈夫。ショートで知ってもらい、長い動画で信頼してもらう。この組み合わせは収益化を目指す場合も、集客を目指す場合も同じように効いてきます。

私たち「あなたの運用代行」では、TikTok・YouTube・Instagram・Threads・Xの動画を、企画・撮影・編集・投稿・分析までまとめてお手伝いしています。「令和の虎」の虎の皆さまや塚田農場など50社以上の運用実績があり、料金は動画10本で30万円（税込）、初期費用はキャンペーン中につき0円です。再生数や売上を保証するものではありませんが、「見られる動画」を一緒に積み上げていきたい会社さまは、お気軽にご相談ください。